国立環境研究所と船舶燃料油に関する共同研究を開始

2022年08月03日

株式会社商船三井（社長：橋本剛、本社：東京都港区、以下「当社」）は、国立研究開発法人国立環境研究所（理事長：木本 昌秀、所在地：茨城県つくば市小野川16-2、以下「国環研」）(註1)と、船舶燃料油に関する共同研究（以下「本研究」）を開始しました。

本研究において、当社と国環研は互いの豊富に蓄積された燃料油分析結果や研究結果を組み合わせることで、今後約3年をかけて、船舶機関の安定運転を行うための燃料品質試験や調査を実施します。得られた結果をデータベース化し、燃料油成分の違いによる環境への影響予測や、船舶トラブル時の油濁リスク回避一助にも繋がる事を目指します。また、今後のクリーン代替燃料の一つであるバイオ燃料も調査対象としていく予定です。

本研究は当社の技術研究所が開発し運用する燃料油分析管理システム「BUNKER HUB」(註2)上のビッグデータとの連携・有効活用も図っていきます。今後当社は、本研究を通じて蓄積された分析結果やデータを活用することで、海事クラスターの技術的向上や安全運航、海事産業の発展に貢献していきます。

(註1) 「国立研究開発法人国立環境研究所（国環研）」は、日本の国立研究開発法人のひとつです。環境研究に関する業務、環境情報の収集、整理及び提供等に関する業務、気候変動適応に関する業務を主な業務としています。
国環研ホームページ: https://www.nies.go.jp/

(註2) 「BUNKER HUB」は、当社DX推進の一環として自社開発された燃料油・潤滑油分析結果を管理する新システムで、昨年2021年8月から社内運用を開始しました。本システムにより、クラウド上での「個船別・地域別分析結果」、「オフスペック燃料発生エリア分布」等統計データの一元管理、また場所時間を問わないオンラインでの分析データ確認が可能になりました。
「BUNKER HUB」に関する過去プレスリリースは以下をご参照ください。
-2021年12月23日付「燃料油・潤滑油管理新システム「BUNKER HUB」の運用開始 ～国内海運会社で唯一燃料油・潤滑油分析機関を自社保有～」

【商船三井グループが設定した5つのサステナビリティ課題】
商船三井グループでは、事業を通じて優先的に取り組むべき社会課題として特定した「サステナビリティ課題」への対応を推進することで、持続可能な社会の実現に貢献します。本件は、5つのサステナビリティ課題の中でも特に「Safety & Value 安全輸送・社会インフラ事業を通じた付加価値の提供」、「Environment 海洋・地球環境の保全」および「Innovation 海の技術を進化させるイノベーション」にあたる取り組みです。