◆ 三菱造船の高度なガスハンドリング技術と、日本郵船の船舶運航に関する豊富な知見を活用
◆ 将来的な需要拡大が期待される大型船によるCO₂輸送分野で、CO₂エコシステムの構築に大きく寄与

三菱重工グループの三菱造船株式会社（社長：北村 徹、本社：横浜市西区、以下、三菱造船）ならびに日本郵船株式会社（社長：長澤 仁志、本社：東京都千代田区、以下、日本郵船）は、中小型船のみならずグローバルに需要拡大が見込まれる大型船による二酸化炭素（CO₂）輸送技術の共同開発を行うことで合意しました。液化ガス輸送船（LPG・液化石油ガス輸送船、LNG・液化天然ガス輸送船）建造で蓄積した三菱造船の高度なガスハンドリング技術と、多種多様な船舶の運航に関する日本郵船の豊富な知見を統合します。今後、液化CO₂輸送船（LCO₂船）の開発を足掛かりとして、CCUSバリューチェーンへ参画していきます。

CO₂を回収して転換利用や貯留を行うCCUS（Carbon dioxide Capture, Utilization and Storage）は、カーボンニュートラル社会を実現するための有効な手段として注目を集めています。そのバリューチェーンにおいてLCO₂船は、液化されたCO₂を貯留および利用する拠点まで輸送するという必要不可欠な役割を担うものとして、将来的な需要の拡大が期待されています。

三菱造船は、三菱重工グループが取り組むエナジートランジション（低環境負荷エネルギーへの転換）の戦略的な事業強化の一つの柱であるCO₂エコシステム※の構築において、LCO₂船の開発および事業化を積極的に推進しており、今回の共同開発事業はその実現に大きく寄与すると考えています。また、これまでの液化ガス輸送船建造で培った技術や知見を結集し、海洋システムインテグレーターとして海の脱炭素化（海洋領域からカーボンニュートラル社会の実現に貢献）を目指しています。

日本郵船は、大型船によるCO₂輸送技術の確立がカーボンニュートラル社会の実現に大きく寄与すると考えています。今回の共同開発事業では、技術的なハードルの高いCCUSバリューチェーンにおける多様な技術を有する三菱重工グループと一体となり、これまでの豊富な船舶運航に関する知見を融合して中小型船のみならず大型LCO₂船運航の早期実現を目指して取り組みます。また、この事業を足掛かりに、今後CCUSバリューチェーンへ参画して参ります。

三菱造船と日本郵船は、相互補完となる各社の強み・知見を活用し、今回の共同開発事業を通じてCCUSバリューチェーン構築に必要なLCO₂船を含む各種技術の開発に引き続き尽力し、カーボンニュートラル社会の実現に向けて貢献していきます。

※ CO₂に関係する全てのステークホルダーが直接・間接を問わず、お互いの利害関係を超えてつながり、共存・共栄を図る社会の仕組みを、三菱重工グループではCO₂エコシステムと呼んでいます。