日本郵船/2019年NYKグループ重大ニュースを公表 物流全般 2023.06.17 2019年NYKグループ重大ニュース 2019年12月26日 ~「令和」とともにスタートした新体制~ 2019年、当社は新元号「令和」の始まりとともに新しい一歩を踏み出しました。6月に新社長として長澤仁志が就任し、新体制のもと経営体質の改善に努め、上期の業績を大きく改善しました。 さらに、中期経営計画”Staying Ahead 2022 with Digitalization and Green”に基づく船上キャッシュレス事業化や有人自律運航船の実現に向けたデジタル技術の活用、中長期でのCO2削減目標の達成に向けたアクションの具現化などの新しい価値創出に向けて、始動しました。 今年発表した当社グループの重大な出来事を紹介します。 ◆新体制発足+業績改善 6月:社長の長澤が就任あいさつ 10月:創業134周年を記念し社長があいさつ 10月:2020年3月期 第2四半期決算短信 ◆デジタル革新 7月:電子通貨の事業会社「MarCoPay」を設立 9月:国際ルールに基づく世界初の自動運航に成功 11月:機関プラントの高度なメンテナンス手法を検証開始 ◆重点投資事業積み上げ 4月:物理探査事業に本格参入 5月:米国キャメロンLNGプロジェクトで生産が開始 三次元物理探査船「たんさ」 ◆グループ経営改革 7月:曳船事業子会社2社が合併し、新日本海洋社が発足 7月:技術系子会社3社が合併し、株式会社日本海洋科学が新生 ◆ESG経営 1月:「CDP2018気候変動」で最高評価を獲得 3月:船員訓練プログラムが船級認証を取得 9月:再生可能エネルギー潮流発電の運用開始 潮流タービン (追記)SNS発信 4月 Instagram立ち上げ1周年記念 YouTube「日本郵船 広報グループ_NYK Official」チャンネルを開設 10月 Twitterアカウント開設 12月 NIKKEI全国社歌コンテストで入賞
2019年12月26日 ~「令和」とともにスタートした新体制~ 2019年、当社は新元号「令和」の始まりとともに新しい一歩を踏み出しました。6月に新社長として長澤仁志が就任し、新体制のもと経営体質の改善に努め、上期の業績を大きく改善しました。 さらに、中期経営計画”Staying Ahead 2022 with Digitalization and Green”に基づく船上キャッシュレス事業化や有人自律運航船の実現に向けたデジタル技術の活用、中長期でのCO2削減目標の達成に向けたアクションの具現化などの新しい価値創出に向けて、始動しました。 今年発表した当社グループの重大な出来事を紹介します。 ◆新体制発足+業績改善 6月:社長の長澤が就任あいさつ 10月:創業134周年を記念し社長があいさつ 10月:2020年3月期 第2四半期決算短信 ◆デジタル革新 7月:電子通貨の事業会社「MarCoPay」を設立 9月:国際ルールに基づく世界初の自動運航に成功 11月:機関プラントの高度なメンテナンス手法を検証開始 ◆重点投資事業積み上げ 4月:物理探査事業に本格参入 5月:米国キャメロンLNGプロジェクトで生産が開始 三次元物理探査船「たんさ」 ◆グループ経営改革 7月:曳船事業子会社2社が合併し、新日本海洋社が発足 7月:技術系子会社3社が合併し、株式会社日本海洋科学が新生 ◆ESG経営 1月:「CDP2018気候変動」で最高評価を獲得 3月:船員訓練プログラムが船級認証を取得 9月:再生可能エネルギー潮流発電の運用開始 潮流タービン (追記)SNS発信 4月 Instagram立ち上げ1周年記念 YouTube「日本郵船 広報グループ_NYK Official」チャンネルを開設 10月 Twitterアカウント開設 12月 NIKKEI全国社歌コンテストで入賞