株式会社商船三井（社長：池田潤一郎、本社：東京都港区、以下「商船三井」）、商船三井テクノトレード株式会社（社長：八田宏和、本社：東京都中央区）、国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所（理事長：大和裕幸、本所：東京都三鷹市）及び国立大学法人東京海洋大学（学長：竹内俊郎、所在地：東京都港区、以下「東京海洋大学」）は、「先進的な航行支援システムに関する共同研究」を開始する契約を締結しました。

本共同研究では、東京海洋大学・今津隼馬名誉教授の指導のもと、船舶の安全航行や将来的な自律航行に必要不可欠かつ先進的な航行支援システムの基礎研究を進めます。
具体的には、自動衝突予防援助機能（ARPA：Automatic Radar Plotting Aids）などの応用技術に繋がる、船舶の衝突回避アルゴリズムの一つである「相手船による航行妨害ゾーン（OZT：Obstacle Zone by Target）」の考えを導入した航行支援システムの開発を目指します。OZTは、自船が針路を変更した場合に、周囲を航行する船（相手船）と衝突する可能性のある領域です。このOZTを、自船のブリッジから実際に見える風景を撮影した画像と座標を合わせて表示することで、どの方位に衝突の危険があり、その危険はどの船舶が対象であるかを照合できます。

商船三井グループは、研究開発プロジェクト「船舶維新NEXT ～MOL SMART SHIP PROJECT～」を推進し、環境負荷低減、安全運航に寄与する技術の開発と導入に今後も積極的に取り組み、安全、安心な輸送サービスを提供していきます。