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日本郵船/実海域データを活用した高効率プロペラの開発

物流全般 2023.06.17

実海域データを活用した高効率プロペラの開発
―実船搭載で環境負荷低減を加速―

2018年3月8日

日本郵船株式会社
株式会社MTI
ジャパン マリンユナイテッド株式会社

 日本郵船株式会社(以下NYK)、株式会社MTI(以下MTI)、ジャパン マリンユナイテッド株式会社(以下JMU)は、実航海における船舶のプロペラの作動状況を分析し、より高い効率を持つプロペラを共同開発しました。2019年竣工予定の新造コンテナ船2隻に搭載し、燃費効率の改善により二酸化炭素(CO2)排出量を1.2%削減する見込みです。

 プロペラは推進性能を左右する重要な機器であり、コンピューター上の計算や模型を利用した水槽試験などのシミュレーションをもとに最良な形状を求めて設計されます。稼動中のプロペラ周辺の水の流れは非常に複雑であるため、プロペラの実際の作動状況を把握し、それを踏まえた設計とすることで、さらなる環境負荷低減の余地があると考えました。

 船会社を中核とするNYKグループと造船所であるJMUとの協業により、実航海におけるプロペラの作動状況を分析(注)した結果、シミュレーションとよく一致し、シミュレーション技術の信頼性の高さが確認されました。本結果をプロペラ設計に活かし、さらに効率の高い形状を追求することで、燃費効率の改善につなげました。

 本取り組みは英国王立造船学会の学会誌「Naval Architect」(2018年2月発行)に紹介されました。また、今月中旬にイギリスで開催される船舶性能解析をテーマとする海事関連の協議会「HullPIC」で成果を発表する予定です。

 3社は、これからも協業において船会社と造船所の知見を活用し、環境性能に優れた船舶の提供・運航を通して持続可能な社会の発展に貢献します。

(注)プロペラに発生するキャビテーション観測およびプロペラ周辺の流速分布の計測結果を分析。キャビテーションとは、水中で急激に圧力が下がることにより気泡が生じる現象。プロペラ翼面に過大なキャビテーションが発生すると、船の振動やプロペラに浸食作用が起こる原因となる。


<日本郵船株式会社>
本社:東京都千代田区
代表者:代表取締役社長 内藤忠顕
ウェブサイト:http://www.nyk.com/

<株式会社MTI>
本社:東京都千代田区
代表者:代表取締役社長 田中康夫
株主:日本郵船株式会社100%
ウェブサイト:http://www.monohakobi.com/ja/

<ジャパン マリンユナイテッド株式会社>
本社:東京都港区
代表者:代表取締役社長 三島愼次郎
ウェブサイト:http://www.jmuc.co.jp

以上

 

掲載されている情報は、発表日現在のものです。
その後、予告なしに変更される場合がございますので、あらかじめご了承ください。
 
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