物流ニュース

タイヤ増産体制を強化

国内主力２工場の一部リノベーションを完了

　

　東洋ゴムエ業株式会社（本社：兵庫県伊丹市、社長：清水隆史）は、2016年から国内タイヤ工場2拠点で取り組んできた一部のリノベーションをこのほど完了し、本年度より、年産合計約100万本の増産（2017年度実績比）を可能とする生産体制を整えましたのでお知らせいたします。

　当社仙台工場（宮城県岩沼市）、及び桑名工場（三重県員弁郡東員町）では、2016年より2年間、合計約52億円を投じ、国内工場増産プロジェクトを進めてきました。両工場では、低インチ商品製造設備から高インチ化を図り、付加価値の高いUHP（ウルトラ・ハイ・パフォーマンス）SUVタイヤの供給能力を増強するために、高い生産性を実現する最新鋭設備の導入を行ないました。

　国内外においては大口径の高性能タイヤに対する需要が旺盛であり、市場の要求性能もより高くなってきていますが、それらを満たしたメード・イン・ジャパンのタイヤをフレキシブルに供給していくことが可能となります。

　2拠点での今回のリノベーションによって、新ゴム量換算で合計約5,000トン、乗用車用タイヤ換算で年産合計約100万本の増産（ともに2017年度実績比）が可能となり、2018年度より、当社はこの効果として供給の充実に努めていきます。

　現在、当社は2017年を起点とした新たな中期経営計画「中計’17」のもと、タイヤ事業においては、市場動向に応じた商品ミックスの最適化、驚きのある商品を提供する開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築といったテーマを掲げて、事業経営を推進しています。

　各市場ニーズや販売動向に応じて機敏かつ柔軟に対応できる供給体制は当社の強みの一つであり、供給戦略においては、各生産拠点のキャラクターを明確にしながら、グローバル物流基盤や供給コンビネーションを最適化する生産・供給体制の構築に取り組んでいます。

　すでに当社収益の主軸である北米市場向けの生産拠点・米国タイヤ工場（ジョージア州）、及びグローバル供給のハブ機能を担う生産拠点・マレーシアタイヤ工場（ペラ州）において、既存工場敷地内に新たな工場建屋の建設と生産設備の導入を行ない、さらなる生産能力の向上を図る計画を昨年9月に公表しました。米国タイヤ工場においては本年2月に、マレーシアタイヤ工場においては本年8月に、それぞれ新工場棟の建設に着工いたします。