凸版印刷/バリア製品ブランド「GL BARRIER」初となるバリア紙を開発、食品・トイレタリー業界の紙製包材用途としてグローバルに展開 物流関連商品 2023.06.17 凸版印刷、包材向けのバリア紙~凸版印刷のバリア製品ブランド「GL BARRIER」初となるバリア紙を開発、食品・トイレタリー業界の紙製包材用途としてグローバルに展開~ 凸版印刷株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:金子眞吾、以下 凸版印刷)は、世界トップシェアである透明バリアフィルムに代表されるバリア製品ブランド「GL BARRIER」を展開しています。 このたび、「GL BARRIER」のラインアップに、紙素材でありながらそれ自体がバリア性を有する新製品(以下 本製品)を開発。「GL BARRIER」初となる紙製品として、2018年春より国内外の食品・トイレタリー業界向けにサンプル出荷を開始します。 本製品は、日本製紙株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:馬城文雄、以下 日本製紙)の協力のもと、同社が持つ紙として国内最高水準のバリア性を誇る新素材「SHIELDPLUS®(シールドプラス)」に、凸版印刷が従来培ったノウハウを活用して本製品向けに新たに確立したコンバーティング技術を組み合わせることで実現した、包材向けのバリア紙です。従来の紙製包材には、内容物の鮮度を保持するバリア性がないため、アルミ箔などを用いる必要がありましたが、本製品は紙素材のみでバリア性を発現できるため、製造負荷や環境負荷の削減はもちろん、紙本来の風合いを活かしたパッケージデザインが可能になります。 なお本製品は、2017年12月7日(木)から12月9日(土)に開催される「エコプロ2017~環境とエネルギーの未来展」(会場:東京ビッグサイト)のトッパングループブース、および日本製紙グループブースに参考出品します。 今回開発したバリア紙とその使用イメージ© Toppan Printing Co., Ltd. ■ 開発の背景 フードロスの削減やサステナビリティへの取り組みが必然のものとなっている現在、商品パッケージには内容物の鮮度保持や長期保存性などの機能だけでなく、省資源やリサイクル適性など環境負荷の低減が求められています。また、生活者のライフスタイルの多様化や訪日外国人旅行者の増加などにより、商品の顔となるパッケージに求められる役割が増加しています。 凸版印刷は1986年からフードロスや省資源化などの社会課題を解決する透明バリア製品ブランド「GL BARRIER」を展開。約45の国と地域で約15,000点に採用されるなど、世界トップシェアを誇っています。 今回、従来展開してきたフィルム製品に加え、紙製品をラインアップに加えることで「GL BARRIER」の対応範囲を拡大。これまで不可能だった、内容物の鮮度を保持できる紙製包材の実現を可能にしました。 ■ 本製品の特長・バリア性を持つ紙製包材を実現日本製紙の「SHIELDPLUS®」が持つバリア機能と、凸版印刷のシーラント加工技術をはじめとした高いコンバーティング技術を組み合わせることにより、各種包材向けに最適化。紙単体の包材にバリア性を持たせることが可能となりました。・製造負荷・環境負荷を軽減バリア性を付与するために従来必要だったアルミ箔などが不要になるため、製造負荷・環境負荷の軽減が見込めます。・環境に配慮した層構成の選択が可能シーラント層には、生分解性素材やバイオマス素材など、環境に配慮した多様な素材の選択が可能なため、環境配慮型包材としての展開が可能です。・デジタルパッケージ向けに最適化デジタル印刷工程に最適化しているため、優れた印刷加工適性を有します。デジタル印刷の特長であるリードタイム短縮、小ロット対応のメリットを最大化し、高品質なデジタルパッケージを実現できます。・紙本来の風合いを活かしたパッケージデザインが可能本製品はバリア性を有しており、フィルムなどの別素材を用いる必要がないため、紙本来の風合いを活かしたパッケージデザインが可能です。 ■ 今後の目標 凸版印刷は、本製品の開発を進め2019年の量産化を目指します。また今後、新たな包材向けバリア紙の開発を続けラインアップを強化。本製品を含む包材向けバリア紙で、2025年に関連受注を含め約100億円の売上を目指します。 * 本ニュースリリースに記載された会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。