物流ニュース

タイヤ生産体制における能力増強について

　東洋ゴム工業株式会社（本社：兵庫県伊丹市、社長：清水隆史）は、米国およびマレーシアのタイヤ製造工場の生産能力を増強しますのでお知らせいたします。

　当社は現在、2017年を起点とした新たな中期経営計画「中計’17」のもと、タイヤ事業においては、北米市場での商品力強化と増販に向けたさらなる体制強化をはじめ、市場動向に応じた商品ミックスの最適化、驚きのある商品を提供する開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築といったテーマを掲げて、事業経営を推進しています。

　各市場ニーズや販売動向に応じて機敏かつ柔軟に対応できる供給体制は当社の強みの一つであり、供給戦略においては、各生産拠点のキャラクターを明確にしながら、グローバル物流基盤や供給コンビネーションを最適化する生産・供給体制の構築に取り組んでいます。

　今回、中計’17の事業戦略に基づき、当社収益の主軸である北米市場向けの生産拠点・米国タイヤ工場（ジョージア州）、及びグローバル供給のハブ機能を担う生産拠点・マレーシアタイヤ工場（ペラ州）において、それぞれ、既存工場敷地内に新たな工場建屋の建設と生産設備の導入を行ない、さらなる生産能力の向上を図ります。

　当社は、タイヤ事業において2020年度の売上高を2016年度実績比31．6％増となる4，000億円、営業利益を同23．3％増の560億円とする業績目標を中計’17で掲げています。今回の生産能力増強計画は、当社のタイヤ事業方針に掲げる「利益極大化に向けた事業基盤の強化」の実現に向けた施策の一つとして位置づけるもので、当社が競争優位性を有するピックアップトラック／SUV／CUV用を中心とした大口径タイヤの供給体制をさらに強化するものです。