日本郵船株式会社

株式会社MTI

日本無線株式会社

 

 

日本郵船株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：内藤忠顕、以下日本郵船）、株式会社MTI（日本郵船子会社、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：田中康夫）と日本無線株式会社（本社：東京都中野区、代表取締役社長：荒健次、以下日本無線）は、電子海図を含む航海情報を大型ディスプレイ上で管理・共有する運航支援装置「J-Marine NeCST（ネクスト）」を共同開発しました（特許出願中）。同装置は今後日本無線が製品化する予定です。

 

国際航海に従事する500トン以上の旅客船と3,000トン以上の貨物船は、2018年までに電子海図情報表示装置（ECDIS、エクディス、注）を搭載することが義務付けられています。ところが、従来の紙海図と異なり、電子海図には各種航海関連情報を手書き入力できず利便性の低さが課題となっていました。

 

「J-Marine NeCST」の優れた特徴の一つである手書き入力機能により、この課題を解消するとともに、気象・海象予測システムを始めとした各種システムと「J-Marine NeCST」との連携により、航海計画立案の効率化と最適化を実現します。さらに、各種情報のデジタル化により船舶間および船陸間での迅速かつ正確な情報共有と集積も可能となり、ECDIS単体との比較において各種機能の飛躍的な拡張が期待できます。

 

3社は、IoT時代における航海情報管理の核となる「J-Marine NeCST」により、あらゆる船舶運航情報を集約管理し、さらなる安全・効率運航の実現に寄与していきます。

 

【「J-Marine NeCST」の特長】

 

1．手書き機能

ECDIS上でキーボードなどを用いて入力されていた各種情報が、「J-Marine NeCST」上では、紙海図同様、指もしくはスタイラスペンで高い自由度をもって容易に入力可能

J-Marine NeCSTの操作風景

 

2．ECDISとの連携

「J-Marine NeCST」で入力された手書き情報や作成されたルート情報は、日本無線製ECDISと同期することでECDIS上に表示可能

※他社製ECDISとの同期機能も開発中

3．気象・海象予測システムとの連携

気象情報を大画面ディスプレイに海図と同時に重畳表示させることでより効率的な航海計画立案を支援

 

4．陸上・他船との情報の共有

各船舶特有の情報がデジタル化され、船舶間・船陸間で容易に共有と集積が可能

 

5．フレキシブルなカスタマイズ性

　拡張性をもった設計により、各社の運用ルールなど個別のニーズに合わせて柔軟にカスタマイズが可能

 

（注）ECDIS（Electronic Chart Display and Information Systemの略）

航海計画と航路監視における船舶の安全航行を支援するための電子海図情報表示装置