株式会社商船三井（社長：池田潤一郎、本社：東京都港区、以下「商船三井」）は、DNV GL（本社：ノルウェー）、RIO TINTO（本社：オーストラリア／英国）、BHP BILLITON（本社：オーストラリア／英国）、WOODSIDE ENERGY （本社：オーストラリア）、SHANGHAI MERCHANT SHIP DESIGN AND RESEARCH INSTITUTE（SDARI、本社：中国）、と6社共同でLNG燃料ケープサイズバルカーの検討を始めることで合意し、シンガポールにて2017年1月20日に関係者出席の下、合意文書の調印式を行いました。

この共同研究プロジェクト”GREEN CORRIDOR（緑の回廊）”は、今後より一層厳しくなるNOX・SOX排出規制（註）の国際条約発効に先行し、LNG燃料ケープサイズバルカーの技術面、経済性に関する研究を行う事を目的としています。

商船三井グループは、「船舶維新NEXT ～MOL SMART SHIP PROJECT～」を通じて、環境負荷低減、安全運航に寄与する技術の開発および導入に今後も積極的に取り組み、安全、安心な輸送サービスを提供していきます。

（註）SOX排出規制
船舶からのSOX排出については、船舶からの海洋汚染等を防止する国際条約である海洋汚染防止条約（MARPOL条約）附属書VI（大気汚染防止）において規定され、北米等の大気汚染物質放出規制海域（ECA：Emission Control Area）では硫黄含有量が0.1％以下の燃料油を使用する必要がある。一般海域（ECAを除く全海域）では、2020年に使用燃料油の硫黄含有量上限が、現行基準の3.5％から0.5％へ引き下げられる見込みで、既に就航している船舶にも適用される。