物流ニュース

船舶の燃費改善・GHG 削減を目的とした戦略的パートナーシップを締結
～商船三井、商船三井テクノトレード、三井造船昭島研究所が協業～

株式会社商船三井(代表取締役社長：橋本 剛、本社：東京都港区、以下「商船三井」)、商船三井テクノトレード株式会社（代表取締役社長：川越美一、本社：東京都千代田区、以下「MOLTT」）、株式会社三井造船昭島研究所（代表取締役社長：前田泰自、所在地：東京都昭島市、以下「三井昭研」）は、商船三井グループ運航船の燃費改善・GHG 削減を目的として、戦略的パートナーシップを締結しました。
本パートナーシップにより、商船三井グループが運航する船に省エネデバイス・技術を導入し燃費改善を進めます。商船三井の FOCUS プロジェクト（註 1）、MOLTT の多種多様なサービスに裏付けされた技術リソースならびに三井昭研の船舶技術研究・工学的手法など、3社の強みを集約したシナジーを活かし、3 社からの総勢約 30 名のプロジェクトメンバーが協力して船舶の燃費改善・GHG 削減を進めます。また、今年 5 月に効率運航深度化を目的にフィリピンに設立した商船三井子会社の「EcoMOL Inc.」（註 2）との相乗効果で 2024 年度末迄に燃費改善 5％（2019 年度比）を目指します。
具体的に、本船毎に異なる特性や状態を包括的に考慮し、最適トリム、低摩擦塗料、プロペラ、PBCF、省エネオートパイロット、その他多様な省エネ技術・機器の導入や、入渠・停泊時の船体への最適メンテナンス等、18 種に亘る対策を組み合わせ、各船に応じた最適改善策を講じていきます。
また FOCUS プロジェクトで各船搭載済の機器から入手可能な粒度の高い実海域における運航データと工学的手法を用いて、高精度な解析と効果検証を行い、PDCA サイクルに沿った弛まぬ改善を継続していくことで効果的かつ体系的に取組みの拡大を図っていきます。
商船三井グループは、「商船三井グループ 環境ビジョン 2.1」において効率運航深度化を含む 5 つの戦略を通して、2035 年までに輸送における GHG 排出原単位を約 45%削減（2019年比）、および 2050 年までにグループ全体でのネットゼロ・エミッション達成を中・長期目標として掲げています。(図 1) 商船三井グループは本パートナーシップにより、船舶の燃費改善・GHG 削減を推進すると共に、低・脱炭素化社会の実現に貢献していきます。

（略）

以下、詳細は下記アドレスを参照ください。

https://www.mol.co.jp/pr/2022/img/22108.pdf