物流ニュース

先進的物流施設のリーディングプロバイダーであるグローバル・ロジスティック・プロパティーズの日本法人、グローバル・ロジスティック・プロパティーズ株式会社（本社所在地：東京都港区、代表取締役社長：帖佐 義之（以下「GLP」））は、2017年3月以降に竣工する同社の開発物件の標準仕様として超大型シーリングファン「ビッグアスファン（Big Ass Fans）」[1]を設置することを決定しましたのでお知らせします。これにより、常温倉庫でより良い庫内労働環境を低環境負荷にて提供していくことが可能となります。

近年、物流業界では労働力確保が喫緊の課題となっており、GLPでもハード面ではカフェテリアなどのアメニティの充実を図り、ソフト面では人材派遣会社、中古物流機器販売会社、燃料供給会社と提携し、GLP物件に入居するメリットを提供するなどさまざまな取り組みを進めています。GLPは定期的な顧客満足度調査や庫内で働く方々へのヒアリングなどを行っていますが、その中で常温倉庫での夏期の庫内温度対策に対する要望が最も多く、現在でも断熱二重折板屋根や外壁に断熱サンドイッチパネルを採用するなど非常に断熱性能の高い環境を提供しているものの、更なる庫内環境の快適性の向上が求められていました。

GLPでは、従来の空調設備は初期の設備投資およびランニングコストが高額となりカスタマーの経済的負担と高環境負荷になることを勘案し、省エネ性に優れた超大型シーリングファン「ビッグアスファン」の導入を決定しました。「ビッグアスファン」は、直径2.4～7.3mの航空機翼形状のアルミ製の巨大な羽根を高効率モーターと可変駆動制御システムで低速回転させ、天井の高い広域空間に大容量の空気循環を生み出します。1台で約450坪（1防火区画）をカバーすることが出来、ラック等の障害物があっても区画の隅々までファンが生み出す渦巻き状の気流が行き渡り、庫内で働く人は体感温度[2]として空調設備と同等の効果が見込めます。4月17日に竣工式を行う「GLP川島」以降竣工予定の開発物件より順次、標準設置を推進していきます。

超大型シーリングファン「ビッグアスファン」およびその使用例

具体的には、2017年3月以降に竣工する開発物件に入居するテナントの要望を確認し、各テナント企業の賃貸区画ごとに1台を標準仕様として設置します。不要な場合は設置しないことも選択できます。ランニングコストはテナントの負担となりますが、従来の空調設備を設置した場合の電気代と比較すると約98%の削減となります。追加についても従来の空調設備の約1/4の費用負担で各テナントが設置することが可能です。

　GLP代表取締役社長の帖佐 義之は、「GLPでは、物流施設のデベロッパーとして物流オペレーションの効率化に注力すると同時に労働力確保のサポートについても重要な課題と受け止めています。IoTやAIおよびロボット活用などの最先端技術について研究する一方、日々テナント企業のみなさまが直面している課題について迅速なソリューションを提供すべく、今回の超大型シーリングファンの導入を決定しました。今後も安全で快適な施設作りに邁進してまいります」と述べています。

以上

 [1]米国ASHRAE Comfort Toolの標準新有効温度（SET）による体感温度の指標。それによると体感温度は気温、輻射温度、湿度、運動代謝、着衣度、風速の相関により構成され、風速が上がると汗の気化により体感温度が効果的に下がるとされる。

[1]米国のBig Ass Fans Solutions社が製造するHVLS（High Volume 「大風量・大容量」 Low Speed 「低回転速度」）ファン製品モデル群の総称。豊田通商株式会社が日本の総輸入代理店。

グローバル・ロジスティック・プロパティーズについて（http://www.glprop.com(link is external)）
グローバル・ロジスティック・プロパティーズ・リミテッド （GLP） は、中国、日本、ブラジルおよび米国においてマーケットでの優位性を持ち、グローバルで5,400万㎡のポートフォリオを所有、運営しています。各国の国内消費は需要をけん引する重要な要素です。GLPは世界最大級の不動産ファンド・マネージャーで運用資産は380億米ドルです。
なお、GLPはシンガポール証券取引所のメインボードに上場しています(株式コード: MC0.SI;Reuters ticker: GLPL.SI; Bloomberg ticker: GLP SP)。

グローバル・ロジスティック・プロパティーズ株式会社について（http://www.glprop.co.jp）
グローバル・ロジスティック・プロパティーズ株式会社は、2009年3月に設立されたGLPの日本法人です。日本の主要な物流拠点を網羅する都市で、95物件・総延床面積約460万平方メートルの物流施設を運営しており（2016年12月31日現在）、都市の生活や経済活動を支える重要なインフラとしての、高機能かつ環境にも配慮した物流施設を提供しています。