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グローバル・ロジスティック・プロパティーズ/5施設がDBJ Green Building認証を取得

物流不動産・施設 2023.06.17
グローバル・ロジスティック・プロパティーズ
5施設がDBJ Green Building認証を取得

先進的物流施設のリーディングプロバイダーであるグローバル・ロジスティック・プロパティーズの日本法人、グローバル・ロジスティック・プロパティーズ株式会社(本社所在地:東京都港区、代表取締役社長:帖佐 義之(以下「GLP」))は、本日、同社が保有・運営する「GLP川崎」「GLP大阪II」「GLP柏」「GLP市川」「GLP若洲」の5施設が株式会社日本政策投資銀行(本店所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:柳 正憲(以下「DBJ」))よりDBJ Green Building認証を取得したことをお知らせします。

DBJ Green Building認証は物件の環境性能に加え、当該物件を取り巻く様々なステークホルダーからの社会的要請への配慮等を含めた総合評価システムに基づき、現在の不動産マーケットにおいて求められるGreen Buildingを選定・認証します。オフィスビル、ロジスティクス、商業施設、レジデンスのカテゴリーに分類され、5つ星から1つ星までのランクで評価されます。

GLPでは、先進的物流施設の開発に注力する一方、既存施設の取得も行っており、今回認証を取得した5施設は既存施設に太陽光パネルの設置、全館LED照明などを設置するなど環境配慮を高めるための更なる整備を進めたものです。加えて、リフレッシュコーナーの充実や24時間の警備体制作りなど働く人たちの快適性や安全性に考慮した点や2015年から実施している物流機器の再利用に関する取り組みと2016年から対応している特殊回線電話設備などBCPや防災対策への姿勢が評価されたものです。

 

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「GLP 川崎」        「GLP 大阪Ⅱ」        「GLP 柏」

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「GLP 市川」         「GLP 若洲」

 

 GLP代表取締役社長の帖佐 義之は、「GLPでは開発施設についてLEEDやCASBEEの認証を多数取得していますが、稼働中施設についてもバリューアップを図り、物流オペレーションの更なる効率化を図ると同時に環境やBCPに一層配慮した施設運営を行っています。物流施設に特化した先進的物流施設のプロバイダーとしての豊富な経験に基づき、新規の物流施設開発を進めると同時に既存の稼働中施設の価値向上に努めてまいります」と述べています。

GLPがスポンサーであるGLP投資法人は既に9施設でDBJ Green Building認証を取得しており、今回の5施設と合せるとグループとして14施設で取得しています。

【補足資料】           DBJ Green Building 認証取得施設

施設名

所在地

延床面積

ランク

GLP川崎

神奈川県川崎市

160,194㎡

5つ星

国内トップクラスの卓越した「環境・社会への配慮」がなされたビル

GLP大阪II

大阪府大阪市

135,821㎡

4つ星

極めて優れた「環境・社会への配慮」がなされたビル

GLP柏

千葉県柏市

148,453㎡

4つ星

極めて優れた「環境・社会への配慮」がなされたビル

GLP市川

千葉県市川市

62,395㎡

4つ星

極めて優れた「環境・社会への配慮」がなされたビル

GLP若洲

東京都江東区

25,051㎡

2つ星

優れた「環境・社会への配慮」がなされたビル

 

以上


グローバル・ロジスティック・プロパティーズについて(http://www.glprop.com(link is external)
グローバル・ロジスティック・プロパティーズ・リミテッド (GLP) は、中国、日本、ブラジルおよび米国においてマーケットでの優位性を持ち、グローバルで5,400万㎡のポートフォリオを所有、運営しています。各国の国内消費は需要をけん引する重要な要素です。GLPは世界最大級の不動産ファンド・マネージャーで運用資産は390億米ドルです。
なお、GLPはシンガポール証券取引所のメインボードに上場しています(株式コード: MC0.SI;Reuters ticker: GLPL.SI; Bloomberg ticker: GLP SP)。

グローバル・ロジスティック・プロパティーズ株式会社について(http://www.glprop.co.jp
グローバル・ロジスティック・プロパティーズ株式会社は、2009年3月に設立されたGLPの日本法人です。日本の主要な物流拠点を網羅する都市で、95物件・総延床面積約460万平方メートルの物流施設を運営しており(2016年12月31日現在)、都市の生活や経済活動を支える重要なインフラとしての、高機能かつ環境にも配慮した物流施設を提供しています。

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