物流ニュース

UPSジャパン代表取締役社長の梅野正人は、次のように述べています。「グローバルに事業を展開する物流企業として、UPSは社会が直面する環境問題を常に意識し、自らの事業や地域社会との協力を通じて貢献すべく努めています。事業の成長とともに業務効率の向上にも積極的に取り組み、二酸化炭素排出量を2007年以降、世界で14.1%削減しました。今回、NICEによるボランティア活動への支援を通して、環境問題に対する意識の向上や環境保護への取り組みを支援することができ、非常に光栄に思います。UPSは、国際社会に対して持続的に影響を与えることができる強力なプログラムの支援を目指しています。」

UPSジャパン代表取締役社長の梅野正人は、次のように述べています。「グローバルに事業を展開する物流企業として、UPSは社会が直面する環境問題を常に意識し、自らの事業や地域社会との協力を通じて貢献すべく努めています。事業の成長とともに業務効率の向上にも積極的に取り組み、二酸化炭素排出量を2007年以降、世界で14.1%削減しました。今回、NICEによるボランティア活動への支援を通して、環境問題に対する意識の向上や環境保護への取り組みを支援することができ、非常に光栄に思います。UPSは、国際社会に対して持続的に影響を与えることができる強力なプログラムの支援を目指しています。」

今回の寄付金は、気候変動防止に注力する国際プロジェクトであるSCCの活動に役立てられます。当プロジェクトは、日本ほか世界8カ国（イタリア、インド、インドネシア、カンボジア、ナイジェリア、ネパール、ベトナム、メキシコ）での青年ボランティアによる気候変動対策のための活動を支援するもので、CO2排出削減とともに、各地の次世代のボランティリーダーの育成にも取り組みます。各活動先でのCO2排出量調査に加え、植林や活動地域の住民との環境に対する啓蒙キャンペーン、クラウド・ファンディングなどの活動を企画・運営します。UPSは2009年にも同団体に寄付を行っています。

UPS基金について
UPSは、ロジスティクスのグローバルリーダーとして、小口貨物からフレートまでの輸送をはじめ、国際貿易の円滑化やビジネスをより効率的に進めるための先進テクノロジーなど、幅広いソリューションを世界220以上の国や地域で提供しています。1907年の創立以来、UPSは、思いやりを持った責任ある企業市民として、地域のニーズに沿った長期的なプログラムに支援を行ってきました。1951年に設立されたUPS基金は、UPS社員の積極的な地域・全国・グローバルレベルでのコミュニティ参加を推進する役割を担っています。2014年には、UPSおよびその社員（現役・OB含む）による寄付総額は世界中で1億400万米ドル以上に上りました。

NICEについて
NICEは国内・海外95カ国でワークキャンプ等の事業を行う国際ボランティアNGOです。1990年に海外ワークキャンプ経験者7名で結成され、現在は会員数1,000人以上、サポーター13,000人以上を数えるまでに成長しています。日本唯一の国連・CCIVS（国際ボランティア活動調整委員会）加盟団体であり、NVDA（アジア・ボランティア発展ネットワーク）の代表を務めるほか、ALLIANCE（欧州ボランティア活動団体同盟）の非欧米初の会員としても活動しています。